Hand Made
Find Your Own
個性溢れるダイヤモンドを貴方に…
One of kind diamond for you...
新しい価値と共に
一人一人の個性を引き出す
アートの様なオンリーワンダイヤモンド
独自のカット技術を施し、
他では出会えない
無着色で天然色や形など
透明度ある上品さが魅力的
自社で工程を行なってる事で中間マージンを
抑えられ、高品質なダイヤモンド、ジュエリーを適正価格にて皆さまに届けます
Modern Classic
Feel Nature
with
Natural Diamond
DSC06294 | DSC08087 | DSC08825 |
---|---|---|
IMG_3520 | IMG_3500 2 | DSC08198 |
DSC08072 | DSC08480 | DSC06060 |
DSC08454 | DSC08519 | DSC08463 |
DSC08544 | DSC08539 | DSC08549 |
DSC08569 | DSC06398 | DSC08293 |
DSC08246 | DSC09588 |
大地の自然を感じ得るダイヤモンド
AARUSHIでは
特別な時に身に着けるのも勿論ですが、
何でもない日でも気軽に生活の一部としてジュエリーを身近に楽しめる様、考えられ作られています。
通常のナチュラルダイヤモンドと比べ調達が難しいワンランク上の原石、独自のカット技術を用いており、
他では出会えない透明度ある上品さが魅力的です。
一般的にはインクルージョン(内包物)が無いダイヤモンドが好まれますが、
ナチュラルダイヤモンドはあえてインクルージョンが主役
唯一無二の個性ある模様などがとても神秘的
まるでアートを楽しむ感覚でずっと見ていたい楽しむダイヤモンド
ジュエリーにも妥協せず一点ずつ丁寧に人間の手でしか作れない温かみのある
見た目だけでは分からない細部にこだわることで生まれる品質を大事にしています。
毎回変化を楽しむ
’Always New Fits For You..’
AARUSHIでは一人一人の個性を引き出す
新しい価値を届けたい
ユニセックス問わず愛されるダイヤモンド
流行りだけを追いかけず、ずっと色褪せないオリジナリティ溢れる
デザイン、ダイヤモンドを提案していきます。
また私たち自身が気に入って
身につけたいと思ってるダイヤモンド
しかご紹介いたしません。
少しでもあなたの暮らす生活の一部として
心温まるジュエリーを
届けられますように...
Japan made
Craftmanship
環境にやさしい
sustainability Diamond
原石の風合いを残したままの人工では
生み出されない
温かみのあるダイヤモンド
環境の持続可能性に加え、公正な労働慣行、
安全な労働環境、関わりある方々の人権保護を推進することで、社会的責任を優先しています
今までジュエリーとして扱われなかった
ダイヤモンドを最小限に研磨をし直し
新たな価値として生み出す
NO紛争ダイヤモンド
当社は、紛争ダイヤモンドを一切扱っておりません。
お客様が安心してご利用いただけるよう、私たちは厳格な基準に従い、エシカルな取引を行っております。
品質と信頼性にこだわり、お客様に安心してお買い物
いただける環境を提供しています。
紛争ダイヤモンド(Conflict Diamonds)とは
武力紛争や暴力的な政治的対立などの紛争地域で産出され、武装勢力や反政府組織などによって違法に採掘され、その売上げが武器購入や戦争資金に流用される可能性があるダイヤモンドのことを指します。これらのダイヤモンドはしばしば人権侵害や環境破壊などの問題を引き起こす可能性があり、国際社会で注目されています。
キンバリープロセス(Kimberley Process)
国際的なダイヤモンド取引における紛争ダイヤモンドの流通を防止するために設立された国際合意です。
このプロセスは、2000年に始まり、2003年に正式に採択されました。
キンバリープロセスは、政府、ダイヤモンド業界、市民社会の代表者からなる三者間の協力に基づいています。主な目的は、紛争地域からのダイヤモンドの流通を防止することであり、これによって武器購入や武力紛争の資金源となる可能性があるダイヤモンドの流通を排除することを目指しています。
キンバリープロセスにより、参加国は紛争地域からのダイヤモンドの輸出に関する厳格な規制を導入し、国際的なダイヤモンド取引の透明性と信頼性を向上させるための取り組みを行っています。加盟国は、ダイヤモンドの原産地を証明するための「キンバリー・プロセス証明書」を発行し、これにより取引が透明化され、紛争ダイヤモンドの流通が防止されます。
キンバリープロセスは、紛争ダイヤモンドの問題に対する国際的な取り組みの一環として重要な役割を果たしていますが、その効果や実効性については議論があります。